緊急事態宣言を受けて、JOC山下会長が声明を発表

4月7日、安倍総理大臣が『緊急事態宣言』を行ったことを受け、日本オリンピック委員会（JOC）の山下泰裕会長が、声明を発表した。山下会長は、現在のスポーツ界が最優先すべきは、「日本社会、そして国際社会の一員として、新型コロナウイルス感染拡大防止に各自が本気で取り組むこと」と改めて明確にした。

Tokyo2020（東京五輪）は、2021年7月23日開幕に延期された。現時点で、全体で約1万1000ある出場枠の57パーセントが埋まっているとされている。東京五輪のための予選最終日は、2021年6月29日。本大会に出場する選手の最終登録の期限は、2021年7月5日となった(公式声明はコチラ）。

そういった状況のなか、自身も柔道家として84年のロサンゼルス五輪で金メダルを獲得している山下会長は、「東京2020大会の延期が決定し、選手たちは一刻も早く全力で練習に取り組みたいことでしょう」と現役アスリートにも配慮を見せた。

その上で、「今回の緊急事態宣言の対象地域か否かに関わらず、選手が練習を行う場合、施設管理者の指示、要請に最大限協力していただくようお願いいたします」と、新型コロナウイルス（COVID-19）対策のために最善を尽くすことを求めた。