全柔連職員の集団感染により東京五輪柔道代表内定者の処遇決める理事会が5月に延期

1 執筆者 オリンピックチャンネル編集部
JOC会長と全柔連会長を兼務する山下泰裕氏

4月13日、全日本柔道連盟(全柔連)は東京五輪代表について審議するはずだった15日の常務理事会について、中里壮也専務理事など16名におよぶ職員らの新型コロナウイルス感染を受け、5月7日以降に延期すると発表した。

全柔連では文京区の講道館にある事務局に勤務する役職員に感染者が相次ぎ、PCR検査の結果、13日の段階で陽性16人、陰性3人となった。この影響により、15日に予定していた常務理事会を政府が7都府県に発出した緊急事態宣言の終了予定日5月6日の翌日、7日以降に延期するとした。

当初、同理事会では東京五輪が1年延期になったことを受け、唯一未確定の丸山城志郎と阿部一二三が争う男子66キロ級だけでなく、すでに決まっている柔道男女13階級の代表内定の処遇についても新たに審議する予定だった。

中里専務理事は「今回の連盟における集団感染につきまして、大変ご迷惑をおかけしております。当面は治療に専念し、回復に努めて参りたいと存じます」と全柔連の公式サイトにコメントを寄せた。

全柔連はこれまでの経緯を明らかにすると同時に関係各所との協力で感染経路を解明するとし、今後の対応策についても公式サイトで表明。オンラインでの会議の積極的導入を急ぎ、対人接触を可能な限り減らすことを示した。

山下泰裕連盟会長も「本連盟では、感染防止対策を講じているつもりでしたが、事務局にて集団感染が発生してしまいました。皆様に多大なるご心配とご迷惑をお掛けしましたこと深くお詫び申し上げます」と陳謝した。

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